豊富な文化財を管理するためにDBシステムを採用

2004年、旧井原市を含む市町が合併され、教育委員会では指定文化財の見直しが協議されました。数年に1度のスパンで発行されてきた冊子「井原の文化財」は、掲載の元となる文化財台帳へ記録すべき情報の整理と、台帳の統一フォーマットを作成する必要がありました。そこで、数値を含む文字情報のデジタル化と、画像の管理およびフォーマットの統一が同時に実現できるデータベースシステムを導入することになったのです。

冊子と管理システムがリンクした新たなサービスを展開

管理システムとDTPとの連動により、所在情報から得られる地図への落とし込みが可能となり、分布図の作成が簡便になりました。さらに、この所在情報はインターネット上の地図情報サービスとも連動し、管理システム内で視認が可能。冊子にQRコードを貼付し、冊子閲覧者がスマートフォンなどの情報端末で読み取ることにより、文化財所在箇所へ向かうことができるようになっています。

他自治体でも活躍するシステムへ

一方、管理部署である教育委員会（文化財センター内）では、このDBシステムをクライアントサーバ型ネットワークで運用されています。数人の職員が同時にアクセスし、情報メンテナンスができるため、情報管理のバイアス解消にも役立つと高評価を頂いています。

写真：クライアント端末井原市教育委員会様がこのシステムを導入後、複数の教育委員会にも導入いただきました。さらに井原市では、地元出生の偉人の情報も同データベースに追加し、統合文化検索システムとして同市のHPで公開されています。

参照：「いばら歴史館」　http://mahoroba.city.ibara.okayama.jp/
さらに同市文化財センター内では同システムのランタイムアプリケーションにより、来館者に自由に操作・閲覧していただける端末を配置されています。